解約率（チャーンレート）とは？食品のサブスクECで解約を防ぐ設計

Q: 解約率はどう計算しますか？

期間内の解約顧客数÷期間前の顧客数×100で計算します。期首1,000人中50人が解約した場合は5%です。

Q: 解約率の目安はどれくらいですか？

消費財・小売で5.5%程度、ソフトウェアで3.5%程度という調査値があります。食品の定期便固有の公的統計は限られるため参考値としての位置づけになります。

2026-09-28

コラム

解約率（チャーンレート）とは、一定期間内に解約した顧客の割合を示す指標。食品の定期便・サブスクを運用する場合、新規獲得コストをかけても解約率が高いとLTVが積み上がらない。計算式と業界目安、食品サブスクで解約を防ぐ考え方を整理する。

監修者

若松友貴

GastroduceJapan株式会社代表取締役社長

一橋大学商学部卒業後、2014年に楽天株式会社へ入社し、楽天市場ECコンサルタントとして累計1,000社超を担当。2017年に食品EC特化の実行型コンサルティング会社GastroduceJapan株式会社を設立。現在はTikTok Shop公認パートナー（TSP）として60店舗以上を支援し、支援店舗群の月間流通総額は3.5億円を超える（2026年6月時点）。食品カテゴリー初のTikTok Shop「松屋フーズデー」の企画・運営や、「TikTok上半期トレンド大賞2026」ヒットアイテム部門受賞商品の支援を手がけ、2025年にはTikTok食品カテゴリ日商ランキング上位10商品のうち6商品を支援ブランドが占めた。日経MJ一面トップにも掲載。

解約率（チャーンレート）とは
業界別の目安
食品サブスクで解約率が上がりやすい理由
解約率を下げる考え方
まとめ
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出典
よくある質問

解約率（チャーンレート）とは

解約率は「顧客が商品やサービスを解約する割合」を示す指標で、代表的な計算式は次の通り。
カスタマーチャーンレート＝期間内の解約顧客数÷期間前の顧客数×100
例えば期首1,000人の顧客のうち50人が解約した場合、解約率は50÷1,000×100＝5%となる。金額ベースで見る場合は、解約による売上減少額÷総収益×100で算出する「レベニューチャーンレート」も使われる。

業界別の目安

業界別の解約率の目安としては、ソフトウェア（SaaS）で3.5%程度、デジタルメディア・エンターテインメントで6.9%程度、消費財・小売で5.5%程度という調査値が紹介されている。食品の定期便については業界横断の公的な統計は限られるため、【推測】として、消費財・小売の目安値に近い水準を一つの参考値として捉えるのが妥当と考えられる。自社の解約率がこの水準を上回っている場合は、改善の優先度が高いと判断できる。

食品サブスクで解約率が上がりやすい理由

食品の定期便は、日用消耗品と違い「量が余る」「飽きる」という理由での解約が起きやすい。届く量と消費ペースが合わない場合、賞味期限切れによる廃棄が発生し、それが解約の直接的な引き金になる。また、初回のお試し価格から通常価格に切り替わるタイミングも解約が集中しやすいポイントで、価格変動を事前にどれだけ丁寧に伝えているかが継続率を左右する。

解約率を下げる考え方

まず、解約理由をアンケートや問い合わせ内容から特定すること。「量が多すぎる」であれば内容量を選べるプランを用意し、「飽きた」であればラインナップのローテーションを増やすといった対策につなげられる。次に、初回価格から通常価格へ切り替わる前に、切り替えタイミングと理由を丁寧に案内すること。最後に、休止（スキップ）機能を用意すること。解約の代わりに一時休止を選べる導線があるだけで、完全な解約を防げるケースは多いとされる。